「ホームページリニューアル、制作会社へ相談する前に」HP・WEB関係
ホームページにおける集客活動で成果を上げるためには、
WEB上で情報収集を行っているお客様の特性を理解し、
適切な情報提供を行う必要があります。
４月から新年度を迎えた会社が多いかと思います。
コロナ禍でWEB集客の重要性が高まる中、
今年度はホームページの全面リニューアルを
検討している会社も多いのではないでしょうか。
ホームページリニューアルは
専門の制作会社に相談しながら進めるのが一般的です。
ただし、制作会社へ相談する際には、いくつかの注意点があります。
制作会社はWEBのプロだが住宅のプロではない
当然のことですが、ホームページ制作会社は、
ホームページ制作に関してはプロフェッショナルです。
これからつくるホームページのデザイン・構成・機能などは、
皆さんから要望やアイデアを出しても良いですが、
基本的にはプロの提案に任せて良いでしょう。
一方、制作会社は「住宅のプロ」ではありません。
住宅業界に特化した制作会社も存在しますが、
ほとんどの制作会社は
住宅に関して十分な知識があるわけではありません。
不動産会社と建築会社の違いや、
賃貸と売買の違いを認識していないケースもあります。
このような会社に制作を依頼した場合、
期待しているような提案がもらえなかったり、
自社のやりたいことと合致しない
ホームページに仕上がってしまうリスクがあります。
そのため、ホームページ制作を依頼する場合は、
住宅業界特化型、あるいは自社の業態と同じ分野で
ホームページ制作実績のある会社に依頼するのが無難です。
住宅業界の制作実績が乏しい会社に依頼する場合は、
自社の業務内容を十分に説明し、理解を得ることが非常に重要です。
また、住宅会社はネットだけで契約が完結しないため、
ホームページの主な目的は、
お客様からの反響（来場予約・資料請求など）を
得ることになります。
このような形式のホームページは住宅業界では当たり前ですが、
異業種では結婚式場・学校・介護施設などに見られる程度で、
実はやや特殊なのです。
住宅関連の制作実績が乏しい会社に相談する際には、
「反響獲得」という目的を十分に伝えることも必要でしょう。
自社が発信したいことを整理しよう
多くの制作会社は住宅に関する知識が十分でないことに加え、
「皆さんの会社に対する知識」も十分ではありません。
皆さんの会社にどのような特長があり、
同業他社の差別化ポイントが何であるかは、
よほど付き合いの長い制作会社でない限り、
理解していない場合がほとんどです。
ですから、制作会社へ相談する前には、
自社の特長・差別化ポイントをまとめておく必要があります。
過去のお客様の声や、最前線の営業担当者の意見を
参考にしながら、自社がホームページで重点的に伝えたい強みと、
伝える優先順位を整理しましょう。
せっかくの機会なので、
改めて自社内やOBのお客様へアンケートやヒアリングを行い、
自社の強みの再確認を行うのも良いでしょう。
また、自社のターゲット顧客層（年齢・家族構成・費用感など）も、
併せて明確にしておきましょう。
ターゲット顧客層によって、
ホームページのデザイン・内容・構成が大きく変わるからです。
これらの内容を制作会社側から
詳細にヒアリングしてもらえる場合もありますが、
できれば自社内で事前に取りまとめ、
制作会社に伝えられるようにしましょう。
このプロセスを疎かにしたままリニューアルを進めても、
アピールポイントが定まらないまま
「なんとなく見栄えが良くなっただけのホームページ」
が完成してしまい、求めている反響を獲得できません。
ビルダー・工務店の中には、
「ホームページのことは良く分からないから」と、
制作会社に自社のパンフレットや資料を渡すだけで
「丸投げ」してしまうケースが少なくないようです。
ネットの専門知識は丸投げでも構いませんが、
「住宅業界のこと」「自社のこと」を
十分に伝えないままの丸投げは、
失敗につながる可能性が極めて高くなります。
大切なリニューアルを無駄にしないためにも、
自社の情報整理と制作会社への共有は、丁寧に行いましょう。
（情報提供：住宅産業研究所）
