住宅業界最新テクノロジー（前編）【2014年8月4日】

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「住宅業界最新テクノロジー」（前編）



■　震災後進む「耐震」から「制震」
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東日本大震災以降、住宅大手各社は、
繰り返し起こる余震に備え、「耐震」から
「制震」への取り組みを強めています。


東日本大震災ではマグニチュード5.0以上の余震が
２カ月間に530回も発生しました。


そのため、大地震に耐えるだけではなく、
繰り返し発生する余震による構造躯体への負担を
抑える意味で、制震装置への関心が高まっています。


三井ホームは、制震構造を備えた耐震壁
「バックス」を新開発しました。


長さ910ミリの枠組み壁と制震デバイスを
組み合わせた構造で、制震デバイスは、
粘弾性ゴムを用いた間柱型形式のダンパーです。


壁の構造性能を維持したまま、
制震性能を向上させるオリジナルの工夫として、
左右の「く」の字フレームを「Ｘ」形状に構成しています。


バックスは地震エネルギーの吸収力が高く、
三井ホームのプレミアム・モノコック構法と
組み合わせることで、一般的な枠組壁工法の建築物と比べ、
地上に対する建物の揺れを２階建ての２階床で、
最大80％程度低減することができます。


揺れの減衰を速めることで、何度でもその性能を持続し、
繰り返しの大地震に対しても効果を発揮します。


２階建てと３階建てに対応し、２階建ての場合は
バックスが２基、３階建ての場合は４基必要となります。


価格は１基20万円程度で、
まずは東京エリアでの先行販売を行っています。


旭化成ホームズは、新開発のオイルダンパー制震装置
「サイレス」で３階建て住宅の制震標準化を行いました。


サイレスは、鋼製のパネルと、高層ビルなどの
地震対策装置として採用されることが多い
オイルダンパーで構成されています。


地震が起こると、ダンパー内に充填されている
オイルの圧力によって抵抗が生まれ、
揺れを低減する仕組みとなっています。


大地震から中小地震までに制震効果を発揮し、
マグニチュード７以上の大地震では約15％、
マグニチュード５〜７未満の中地震では約40％と、
度重なる余震による躯体の損傷を軽減する効果が期待できます。


旭化成ホームズでは、すでに２階建ては
制震フレームを採用した「ハイパワード制震ＡＬＣ構造」
に切り替え済みです。


今回の「サイレス」の導入で、
２階建てから３階建てまでの戸建て住宅において
制震標準化を終えたことになります。


プランによって多少異なるものの、
30坪程度の３階建てではサイレスを１基、
60坪程度で２基設置します。


価格は１基15万円程度で、耐用年数は
同社の建物本体と同等の約60年です。


大和ハウスでは、エネルギー吸収型の新耐力壁
「ディー・ネクスト」を商品化し、戸建て住宅最上位商品の
「ジーヴォ・シグマ」に標準搭載しています。


「ディー・ネクスト」のコア技術として
新たに開発されたのが、地震の揺れに合わせて上下に、
しなやかに動く「シグマ型デバイス」です。


地震のエネルギーをシグマ型デバイスに
集中させることで、柱や梁の損傷を防ぐとともに、
地震の揺れ幅を３分の２に軽減し、建物全体の損傷を
最小限に抑えることができます。



■　非常時用電源としても期待の電気自動車
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大容量二次電池を搭載するプラグインハイブリッド車
（ＰＨＶ）や電気自動車（ＥＶ）は、緊急時の
住宅用電源としても期待されています。


普段は、ＨＥＭＳ等を用いてエネルギーの
使用状況等を管理し、普通の乗用車として利用します。


災害発生時には、ＰＨＶやＥＶに搭載された
二次電池から電力を住宅用に融通するというものです。


住宅のエネルギー源の幅を広げることができるため、
住宅と自動車や、地域と自動車を組み合わせる実証実験が
各地で行われています。


愛知県豊田市で行われているスマートタウンに関する
実証実験の「低炭素社会システムを目指す実証プロジェクト」
では、70戸の住宅をトヨタホームが建築し、全戸に
トヨタ自動車の「プリウスＰＨＶ」を、５年にわたり
無償貸与しています。


プロジェクトの主な目的は交通の最適化に関する
実証実験ですが、緊急時にはプリウスＰＨＶの二次電池が
住宅用電源として機能するようになっています。


このような実証実験だけでなく、
東日本大震災以降は、実際にＰＨＶやＥＶを
緊急時用の電源として用いる住宅が増えています。


今回は震災に関連し、実際に使われている
住宅のテクノロジーを紹介しました。


次回は未来の暮らしを感じることができる
最新テクノロジーを紹介します。



（情報提供：住宅産業研究所）