大手メーカー決算で振り返る2018年度の住宅市場ハウスメーカー

販売：市場停滞を反映しマイナス目立つ

まずは、各社の販売実績です。

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【2018年度戸建販売件数】
(％は前年比・注文住宅と分譲住宅の合計)

積水ハウス　　　　：▲8.4％(11,636戸)

大和ハウス工業　　：▲5.5％(8,716戸)

積水化学工業　　　：＋3.2％(10,200棟)

ミサワホーム　　　：▲5.5％(6,508戸)

住友林業　　　　　：＋0.5％(7,900棟)

旭化成ホームズ　　：▲2.3％(9,858戸)

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販売単価の上昇や経営多角化によって、売上自体は増加しているものの、戸数・棟数で見ると、軒並み前年割れという結果です。販売実績は、2017年度～2018年度前半の受注実績を色濃く反映します。2014年ごろから続く住宅市場の停滞傾向が、そのまま販売実績に跳ね返っていると言えるでしょう。

受注：緩やかな市場回復と3月駆け込みで全社プラスに続いて、各社の受注実績です。

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【2018年度戸建受注件数】
(％は前年比・注文住宅と分譲住宅の合計)

積水ハウス　　　　：＋2.6％(11,061棟)

大和ハウス工業　　：＋1.3％(8,983戸)

ミサワホーム　　　：＋0.7％(7,177戸)

住友林業　　　　　：＋11.9％(8,513棟)

旭化成ホームズ　　：＋2.0％(9,986戸)

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こちらは、開示5社すべてが前年比プラスとなりました。中間決算の時点では前年割れとなっていた積水ハウス・大和ハウス工業・ミサワホームも、通期ではプラスに転じています。プラスの理由は大きく2つ。まず1つは、住宅市場の緩やかな回復基調です。前述の通り、ここ数年は市場の停滞が続いていましたが、2018年度に入り受注の回復が見られるようになり、特に後半はその傾向が顕著でした。長年の停滞で前年比のハードルが下がっており、力強い回復には見えないかもしれませんが、それでも上向きつつあるという事実は明るい材料といえます。もう1つは、消費増税を見据えた、「駆け込み」です。各社の3月単月での受注実績は、軒並み前年比で2ケタ増となっており、前回増税時ほどではないものの、一定の駆け込みが発生した模様です。特に、増税後の支援策を利用するよりも、8％での契約でのメリットが大きい高価格帯のお客様が動き、ハウスメーカーに流れたものと思われます。次回は、2019年度の各社予測を見ていきましょう。

（情報提供：住宅産業研究所）